【ヤマダ電機】コピー機の処分引き取り・回収について

2023年9月25日2023年10月14日

家庭などでもコピー機を使うことありますよね。

このコピー機、どうやって処分したらよいのでしょうか？
今回はヤマダ電機でコピー機の引き取り回収ができるのかを解説いたします。

猫博士

今日はヤマダ電機でコピー機の処分や回収ができるか調べたぞ

猫学生

コピー機って確かにどう処分していいかわからないですね

ヤマダ電機でのコピー機の処分引き取り・回収について

ヤマダ電機でコピー機の回収は可能でしょうか？気になる方も多いのではないでしょうか？

ヤマダ電機ではコピー機の回収は条件付きではありますが可能です。
ここではヤマダ電機でコピー機の回収をどうすればよいのか条件など詳しく解説いたします。

ヤマダ電機のコピー機の回収、引き取りについて

ヤマダ電機ではコピー機の中でも家庭用などの小型プリンタに分類されるものであれば回収引き取りが可能です。

これは小型家電リサイクル法に基づいての回収です。ヤマダ電機での小型家電リサイクル法によるコピー機（小型プリンタ）の回収料金は次の通りです。

ヤマダ電機でのコピー機回収は、店頭に直接持ち込む、段ボール一括回収、訪問回収での回収になります。

対象機器	リサイクル料金（税込）
コピー機（小型プリンター）	1,100円

ヤマダ電機でのコピー機の回収方法は次のようになっています。

持ち込み方法	料金（税込）	備考
店頭持ち込み	1,100円	ヤマダ電機店頭に回収品を持ち込みます。
段ボール一括回収	1,650円	指定段ボールはヤマダ電機店頭で入手可能です。箱の大きさは幅65センチ、高さと奥行きは共に50センチ。箱の回収はヤマダ電機店頭です。
訪問回収のみ	+2,750円	回収依頼は店頭で行います。店舗によっては電話受付可能の場合もあるので店舗への確認が必要です。
新品購入と引き換え	1,100円	新品購入と引き換えの無料回収はやっていないので通常と同じ料金が必要です。

ヤマダ電機でのコピー機の回収条件

ヤマダ電機でのコピー機の回収条件は次の通りです。

-小型家電リサイクル法対象の小型プリンターに分類されるものであること。
-店頭持ち込み、もしくは訪問回収で回収すること。
コピー機（小型プリンタ）が故障していても回収対象になります。
小型家電リサイクル法では業務用コピー機などの業務用機器は回収対象ではありません。

店頭持ち込みの場合はリサイクル料金のみですが、訪問回収の場合は別途2,750円の料金が追加で必要になるので注意しましょう。

コピー機は小型家電回収ボックスで処分できる？

コピー機でも家庭用などの小型プリンタに分類されるものは小型家電回収ボックスで処分することが可能です。

ただし、ヤマダ電機では小型家電回収ボックスが設置されていないので、店頭に持ち込んだ場合は店員さんに回収の希望を伝えてリサイクル料金を支払って回収してもらうことになります。

またヤマダ電機では下記のような小型家電を処分しています。

携帯電話・スマートフォン・パソコン・ゲーム機・ビデオカメラ・タブレット・デジタルカメラ

具体的な料金や対象品目については、ヤマダ電機の店舗やウェブサイトで確認してください。また、沖縄県の店舗では小型家電の回収サービスを行っていないことに注意してください。

⇒【ヤマダ電機】小型家電リサイクル料金表！処分料金や指定の箱での処分ページはこちら

ヤマダ電機でコピー機は下取りできる？

ヤマダ電機ではコピー機の下取りは行っていません。

ヤマダ電機では家電などの買取サービスはあるのですが、コピー機（小型プリンター）は対象になっていません。そのためヤマダ電機での下取りや買取はできません。

下取りではありませんがリサイクルショップや個人間取引などで売却する方法が下取りに代わる手段と言えると思います。

コピー機のゴミの分別

コピー機のゴミの分別についてご説明します。

粗大ゴミや燃えるゴミで処分できる？

コピー機を燃えるゴミとして捨てることはできません。コピー機の処分方法は、サイズや自治体のルールによって異なります。

小型の家庭用プリンターやコピー機であれば、不燃ゴミとして処分できる場合がありますが、大型の業務用コピー機は専門の業者に依頼して処分する必要があります。

自治体によっては、プリンターのゴミ区分が異なるため、住んでいる市や区のルールを確認してください。また、コピー機を処分する前に、インクカートリッジを取り外すことが推奨されます。

コピー機は小型家電に分類される？

コピー機は、一般的には小型家電に分類されません。小型家電リサイクル法の対象品目には、主に携帯電話、デジタルカメラ、ゲーム機器などが含まれていますが、コピー機は含まれていません。

コピー機は、そのサイズや重量から、通常は粗大ごみとして扱われます

小型家電リサイクル法について

小型家電リサイクル法（正式名称：使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律）は、デジタルカメラやゲーム機などの使用済小型電子機器等の再資源化を促進するために制定された法律です。この法律は、2013年4月1日から施行されています。小型家電リサイクル法の主な目的は以下の通りです：

使用済小型電子機器等に含まれる貴金属やレアメタルなどの資源の有効利用を促進する。
有害物質を含む小型家電の適正処理を確保する。
廃棄物の量を削減し、最終処分場を延命化する。

対象品目は、一般消費者が通常生活で使用する電子機器や電気機械器具で、効率的な収集運搬が可能であり、再資源化が特に必要とされるものが政令で指定されています。

政令では、「家電リサイクル法」の対象となる家電4品目（テレビ、エアコン、冷蔵庫、冷凍庫・衣類乾燥機）を除く、28類型の品目が指定されています。小型家電リサイクル法では、消費者が分別排出し、市町村が消費者から分別回収して再資源化事業者へ引き渡し、再資源化事業者が引き取った使用済小型家電の再資源化を適正に実施することが求められています。

⇒【環境省】小型家電リサイクル法の概要はこちら

その他の処分方法

コピー機のそのほかの処分方法が気になりませんか？

ここではヤマダ電機以外でのコピー機の処分方法についてご紹介いたします。

自治体でコピー機をゴミとして処分する方法

コピー機は多くの自治体で粗大ごみとして廃棄処分することができます。

回収料金や回収可能なコピー機などは自治体で異なりますので必ずお住まいの自治体に確認を行ってください。ホームページもしくは市役所窓口などで確認が可能です。

参考情報ではありますが、東京都新宿区の場合は「重量30キロ以下のコピー機」は粗大ごみとしての処分料金は1,200円です。新宿区では重量30キロ以上のコピー機については「粗大ごみ受付センター」に電話確認することになっています。

粗大ごみの申し込み方法

粗大ゴミとして出す場合の手順は以下の通りです。

各自治体の「粗大ゴミ受付センター」に電話またはインターネットから予約を入れます。
粗大ゴミ処理券を購入します。これは、スーパーやコンビニ、郵便局など、自治体指定の販売店で販売されています。
粗大ゴミ処理券を貼り、指定された収集日に指定場所に出します。

粗大ゴミ処理券の料金や収集日は自治体ごとに異なりますが、一般的には200円～500円程度です。指定された日に合わせて、指定場所まで持っていく必要があります。

コピー機処分の自治体一例

コピー機の処分方法は自治体によって異なりますが、以下にいくつかの自治体の分別例を挙げます。

東京都渋谷区: 渋谷区では、家庭用コピー機は粗大ゴミとして処分されます。業務用コピー機の場合は、産業廃棄物として扱われることがあります。
大阪市: 大阪市でも、家庭用コピー機は粗大ゴミとして処分されます。業務用コピー機については、産業廃棄物として扱われることがあります。
神奈川県横浜市: 横浜市では、家庭用コピー機は粗大ゴミとして処分されます。業務用コピー機については、産業廃棄物として扱われることがあります。

コピー機を処分するときに注意すること

コピー機を処分する際に注意すべき点は以下の通りです。

入手方法の確認: コピー機の入手方法（リース、レンタル、購入）によって処分方法が異なります。リースやレンタルの場合、コピー機はリース会社・レンタル会社の所有物であるため、不用になった場合は各会社に連絡して返却する必要があります。
データの消去: コピー機に記録されたデータをすべて消去しておくことが重要です。データを消去しないまま処分すると、そのデータが悪用される可能性があります5。データの消去方法は、コピー機を初期化することが一般的です。
適切な処分方法の選択: コピー機を購入した場合、粗大ゴミとして各自治体に出すことが一般的です1。また、メーカーに回収を依頼することもできますが、回収およびデータ消去は有料です1。リサイクルショップに持ち込む方法もあります。
資料の回収：コピー機に資料を置いたまま処分してしまうと、個人情報が漏出してしまう恐れがありますので注意しましょう。

【セキュリティキットの購入について】

セキュリティキットは、コピー機内のデータを削除するための有効なツールです。機密情報や重要なドキュメントを取り扱っている場合、コピー機を処分する前にデータの削除は必須です。

しかし、全てのコピー機や複合機に共通のセキュリティソフトが存在するわけではありません。各メーカーやモデルごとに、専用のセキュリティソフトやツールが用意されていることが多いです。そのため、コピー機のデータ削除を行う前に、該当する機種に適したソフトやキットを確認し、適切に選択することが重要です。

また、セキュリティソフトを使用してのデータ削除は、コピー機が正常に動作する状態でのみ行うことができます。動作しない、あるいは故障しているコピー機の場合、通常の方法でのデータ削除は困難です。そのような場面では、データが記録されているハードドライブの物理的な破壊や、専門業者によるデータ消去のサービスを利用するなど、異なるアプローチを検討することが求められます。

リサイクルショップで処分するのに条件がいい会社

リサイクルや引き取りについては、リサイクルショップによって異なる場合があります。一般的には、動作する状態であれば、多くのリサイクルショップで引き取ってくれる可能性が高いです。ただし、古いものや修理が必要なものについては、引き取らない場合もあるか、引き取りに費用がかかる場合もあります。

以下のポイントを確認してからリサイクルショップに持ち込むか問い合わせてみてください。

動作状態: しっかりと動くか確認してください。
外観: できるだけ綺麗な状態にしておくと、引き取ってもらいやすいです。
付属品: リモコンや説明書があれば、それも一緒に持っていくと良いでしょう。

有名メーカーのものであれば、高価買取をしてくれる可能性もあります。

事前にリサイクルショップに電話で確認するか、Webサイトで情報を検索して、引き取ってもらえる条件を確認することをお勧めします。

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買取店などに売却する場合の条件が良い業者

コピー機を買い取り業者に売却する場合に条件の良い業者についてご紹介いたします。

-高く売れるドットコム
全国最大級の買取店をうたうお店です。
宅配買取のほかに出張買取も可能です。申込時の電話でリアルタイムデータに基づいた事前査定が可能なのもうれしいところですね。

⇒【高く売れるドットコム】コピー機買取ページはこちら

-オフィスハードウェアエーワン
複合機やプリンタなどのオフィス機器の買取を行っている業者です。
出張買取などにも対応しているほか、整備に精通したスタッフが在籍しているので他店では値段のつかない不具合のあるコピー機でも買取可能な場合があるのはうれしいところです。

⇒【オフィスハードウェアエーワン】コピー機買取ページはこちら

メーカー回収サービスの活用

エコフレンドリーで効率的なコピー機の処分方法の1つに、「メーカーによる回収サービス」があります。このサービスを利用すれば、古いコピー機や故障したコピー機のリサイクルや廃棄を安心して任せることができます。

特にビジネスシーンでのセキュリティ対策として、メーカーの専門的なデータ消去オプションを活用することで、情報漏洩のリスクを減らすことが可能です。このサービスは、データの消去に自信が持てない企業や個人に特におすすめです。

ただし、全てのコピー機メーカーがこの回収サービスを提供しているわけではありません。回収サービスを利用する前に、必ずメーカーの公式サイトやサポート窓口で対応状況を確認しましょう。

以下、主要なコピー機メーカーにおける回収サービスの費用や詳細を解説します。コピー機処分を検討中の方は、この情報を基に最適な選択をしてください。

産業廃棄物業者への依頼

コピー機処分の効率的なアプローチとして、「産業廃棄物業者への依頼」もおすすめです。特にビジネスの現場での使用後のコピー機の処分は、一般的な粗大ゴミの処理とは異なるルールが適用される場合が多いため、適切な方法を知っておくことが必要です。

多くの地域では、企業で利用したコピー機は産業廃棄物として特定の業者を通じて処分するルールが定められています。この点、業界のスタンダードや法的要件をしっかりと把握することで、トラブルを避けることができます。

ただし、コピー機を個人名義で購入し、ビジネス利用していた場合は、一部地域で粗大ごみとしての処分が認められることもあります。

以下では、産業廃棄物業者の選定ポイントや、一般的な処分費用の目安を解説します。企業やオフィスからのコピー機の適切な廃棄方法を求めている方は、この情報を基に最良の選択を行ってください。

コピー機・複合機の回収サービス：大手メーカー別の手順と費用

コピー機・複合機を処分する際には、各メーカーが提供する回収サービスを利用することが推奨されます。以下では、主要なメーカーごとの回収方法と費用を詳しく紹介します。

キヤノンでのコピー機の捨て方

有料回収について：
キヤノンでは、事業用で使用されていた自社製品の有料回収を行っています。

料金表：

重さ	処分費用(1台)
30kg未満	14,500円
30kg〜100kg未満	39,000円
100kg〜150kg未満	45,500円
150kg〜200kg未満	48,000円
200kg〜250kg未満	58,500円
250kg〜600kg未満	96,000円

注意事項：

一部地域や離島は別料金がかかります。
クレーン車の使用や階段作業がある場合、追加料金が発生します。
家庭で使用していた製品は、自治体または家電量販店での処分を推奨します。
データ削除のサポートが必要な場合は、家電量販店や専門の不用品回収業者に相談することをおすすめします

⇒【キャノンのコピー機】グリーンリサイクルサービスについてはこちら

コニカミノルタでのコピー機の捨て方

コニカミノルタでは、ご使用済みのプリンターや複写機の回収を希望される場合、以下の3通りの方法でお申し込みいただけます。ご希望の方法でお申し込みください。受付および回収は、平日のみとなっておりますので、ご了承ください。

1. メールでのお申込み

申し込み方法: 申し込みフォームからメールをお送りください。
受付時間: 9:00～12:00 / 13:00～17:00（土・日・祝日および弊社指定休日を除く）
- メールの送信は24時間可能ですが、弊社からの返答は上記受付時間内となります。

2. FAXでのお申込み

FAX番号: フリーダイヤル：0120-95-6622
受付時間: 9:00～12:00 / 13:00～17:00（土・日・祝日および弊社指定休日を除く）
- FAXの送付も受付時間内にお願いします。
- 申し込み書は、指定のフォーマットをプリントアウトしてご利用ください。

3. 電話でのお申込み

電話番号: フリーダイヤル：0120-95-6622
受付時間: 9:00～12:00 / 13:00～17:00（土・日・祝日および弊社指定休日を除く）
- お申し込みの際、以下の情報をお伺いします。
  - 連絡先: 会社名、住所、電話番号
  - 回収先
  - 回収予定物件: 種類と数量
  - 回収先情報: 引取階、エレベータの有無など
- 手続きには5分程度かかる場合がございますので、ご了承ください。

引用：【コニカミノルタ】使用済みレーザープリンター・複写機回収プログラム（有償）

リコーでのコピー機の捨て方

有料回収について：
リコーでは、事業用のリコーブランド製品の回収を行っています。

料金表：

重さ	処分費用(1台)
20kg未満	10,000円
20kg以上40kg未満	15,000円
40kg以上100kg未満	25,000円
100kg以上140kg未満	33,000円
140kg以上300kg未満	57,000円
300kg以上500kg未満	119,000円
500kg以上	205,000円